NEWS
お知らせ
2025年06月12日
メールマガジン No.171 2025年06月12日号が発行されました。
2025年04月17日
メールマガジン No.170 2025年4月17日号(野中郁次郎先生追悼特集)が発行されました。
2025年02月20日
メールマガジン No.169 2025年02月20日号が発行されました。
2025年02月02日
Condolence address for Prof Emer. Ikujiro Nonaka
2025年02月02日
野中郁次郎先生 追悼の辞
INTRODUCTION
学会紹介

デジタルとアナログ、
理論と実践、日本と世界。
これらの健全なコンフリクトの中から、
知の世界とその実践は発展してきました。
日本ナレッジ・マネジメント学会は極めてユニークな学会です。
学会員は企業の第一線で活躍する方と最先端の研究を行う学術研究者から構成されます。理論を磨き上げると共に、それをいかに実践につながるかを重視します。
ガバナンスも組織運営も企業の第一線で活躍する方と最先端の研究を行う学術研究者のチームワークで行われます。日本ナレッジ・マネジメント学会はオープンで、フラットで、そして何よりも楽しい場(intellectually fun!)です。
知とその実践の最先端を切り開くために、より多くの方が会員になり、日本を、世界を、より良い社会にできればと願っています。
ぜひ、このようなエキサイティングな場にご参加ください。
日本ナレッジ・マネジメント学会会長一條 和生
RESEARCH DIVISION
研究部会

東海部会
現在、当部会では「有力企業が集積する東海地区に根ざした実践的ナレッジ研究」として、次の3点から研究活動を進めています。

知の創造研究部会
創設から 18年目を迎えた知の創造研究部会では、先進企業における知の創造がどのような要因や条件により促進されるのかを実践事例や理論的なフレームワークの検討から解明します。知の創造と経営革新のプロセスに関して先端事例研究の講演・発表で課題を解明します。

実践ナレッジ・イノベーション研究部会
実践ナレッジ・イノベーション研究部会は、故野中郁次郎一橋大学名誉教授が提唱された知識創造理論(SECI モデル、場、実践知リーダーシップ、など)を核に、会員・会員外の方々と共に創る産学交流、異業種交流の学びと実践の場です。ミッションは、「共感」を基盤に、イノベーションの研究と実践を通して産官学民のネット ワークを広げ、「八方よし」によって社会的価値、経済的価値、環境的価値を同時に追求することです。

新産業革命研究部会(オープン、人工知能、多様性)
現在、Industry 4.0、Society5.0等、我々を取り巻く環境が大きく変化しています。AI、RPA、IoT等の導入やさまざまな技術革新によって、必要とされる労働や教育の在り方自体が大きく変わろうとしており、その中で、今後、我々人間が担うべきナレッジ・マネジメントのあり方や価値等を追究していくことが、必要となってきます。これからの時代に必要とされるのは、業界等すべての境界線を取り払ったオープンイノベーションの発想であり、新しいモノやコトの組みあわせによって、これまでにない新機軸を創造することである。積極的に外に向かい、新たな組み合わせ[ナレッジマネジメント+New]で新しい価値を創り出すために、部会自体を〝新価値創造の場〟〝共創の場〟〝知識創造の場〟として、新規会員を含む学会内外の皆様が集う場として貢献したいと思います。 当研究部会は、一つのテーマに絞らず、AI、RPA、IoTを含め、「ナレッジマネジメント&新たな分野・テーマ(新しいもの~これまでは組み合わせとしてなかったもの、古典的・普遍的など様々なもの)」という組み合わせで、毎回テーマを取り上げ、新たなナレッジマネジメントの可能性を問い発信していきます。上記により、新たなコラボレーションを創造し、産官学と当学会とのネットワークを広げ、新機軸をも見いだすことを目指しています。 皆様、ぜひふるってご参加くださいますよう、お願いします。

ISO 等標準化研究部会
KM に関する国際規格(ISO 30401:2018 Knowledge management systems —Requirements)を題材/リファレンスとする研究部会。
アメリカ研究部会

実践SDGs経営研究部会(休会)
本研究部会は、持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)を経営戦略に取り入れているメンバー企業と並走しながら、知識創造理論を使って各企業のSDGs活動の実践、定着の研究・支援を目指すことを目的とします。 2020 年度には、グローバル・コン パクト・ジャパンおよび大阪大学社会ソリューションイニシアティブ(SSI)と協力し、企業とし ての特色を踏まえながらグローバルな視点に立っても通用する SDGsの在り方を探っていきます。